コーヒー豆の値上がりは品質改善のキッカケ?-劣等品相場の日本市場-
1972年11月1日コーヒー党の機関紙「珈琲共和国」より
前月号で、コーヒーの輸出入取引にはコーヒー協定というものがあり、わが国はその協定の中で新市場指定という優遇措置を受けていることを述べた。そしてその恩恵も最近のわが国を取囲む国際状勢やコーヒー協定の自体の不条理から、来年10月には完全に失われることが必至になったことも述べた。また、これに関連してわが国のコーヒー豆輸入価格が大幅に値上がりしつつあることも述べた。
さて、正直な話コーヒー豆の値段が上がろうがどうしようが、我々のコーヒー代さえ上がらなければ良いわけであるが、どうもこれを値上げの材料にしようという動きが、既にコーヒー豆卸価格の値上げが行われた北九州市の喫茶店あたりにはあるようである。
喫茶店のコーヒー代というものは、その材料原価の占める割合が、味を売物の店で18パーセント、インテリアやサービスを売物の店では6パーセントなどというのもある位だから、コーヒー豆の卸値が上がったからって大して影響はない。
だから、コーヒー豆卸価格の値上げを理由にする値上げは単なる口実である。つまり何もコーヒー豆が上がらなくたって、公共料金が上がったとか人件費が高くなったとか、角さんの日本列島改造論のおかげで地価が高騰し家賃が上がったとか色々な理由で値上げの必要があるわけなのである。
だから、コーヒー豆輸入価格の値上がりによって本当の影響を受けるのは、我らコーヒー党が家庭で飲むコーヒーなのである。
話は新市場の問題にもどるが、この恩典によってわが国ではすべてのコーヒー豆を安い価格で輸入できたのかというと、そうではない。コーヒー協定ができた当時は世界的にコーヒーの生産が過剰であり、ブラジルなどはコーヒー相場の暴落でその国家経済に手痛い被害を被ったりした。だから、生産国側としても何とかコーヒーを消費してもらわねば困るし、そういった建前から生まれたコーヒー協定であり新市場制度であったのである。ところが最近では、過去の苦い経験に懲りたブラジルの脱コーヒー化政策の推進や、それに加えての霜害によって生産量が大幅に減少しており、世界的に見てコーヒー市場は、その主導権が消費国から生産国へ移りつつあるのである。従って、良質の値段の高いものなら何もワザワザ日本へ安い価格で売らなくてもヨーロッパ等伝統的市場国へ売れるわけで、よほどの劣等品でない限り我々へ新市場制度適用の低価格では売らないわけである。つまりこの恩典に浴していたのは劣等品ばかりであり、わが国のコーヒー輸入価格が安かったのは、劣等品を安く輸入しそれを良質のものに混入していたからなのである。
世界的に舌がウルサイと自他共に認めてきた日本人が、コーヒーは日本のものが一番うまいとウヌボレていた日本人が、実が劣等品のコーヒーをタップリと飲まされてトクトクと能書を語っていたとは全くサマにならない話なのである。
だから、値上げといっても実の話は品質相応の値段になるというだけの話であって、劣等品のコーヒーを混入することによって原価を安くし暴利を得ていた焙煎業者のウマミがなくなるだけの話なのである。
今回のコーヒー協定をめぐる問題は、見方によってはわが国のコーヒー豆輸入価格における良質品と劣等品の格差をなくし、その結果としてわが国の市場に良質のコーヒー豆がどんどん輸入されて、我らコーヒー党にとっては朗報のキッカケとなるかも知れないのである。そのためには、我々は今後の焙煎業者の動きを二度と惑わされぬよう注意深く見守る必要があろう。